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東京マラソン中止による返金なしの理由は?マラソン大会なら当たり前?

さて、2020年2月17日に東京マラソンで一般ランナーの参加が見送りとなりましたよね。

今回一般ランナーが出場できないと言うことで、対策として「翌年の大会に出場可能(参加費が必要)」になりました。

ただ、エリートランナー部門は予定通りに開催されるということでした。

このニュースを聞いて、なぜ東京マラソンが中止になったにも関わらず、返金なしとなったのか疑問に思う方もいらっしゃると思います。

そこで今回は「東京マラソン中止による返金なしの理由は?マラソン大会なら当たり前?」と題して、中止となった東京マラソンで参加料やチャリティー寄付金が返金さらない理由を紹介します。

東京マラソン中止による返金なしの理由は?

と言うことで、今回中止となった東京マラソンがなぜ参加日の返金をしないのかについて紹介します。

Twitterで大会規約について引用している方がいたので紹介します。

つまり、地震があった場合や、中止要請がどこからか出た場合などに限り、返金されますが、それ以外での中止となった場合は返金されないと言うことなんですね。

今回は主催者側が自主的に参加者の規制をしているので返金対象外と言うことなんだと思います。

 

ですが、「規定に書いてあるから納得しろ!」と言ってもなんだか釈然としないですよね。

ということで、さらに返金なしの理由を調べてみました。

するとこんな意見がありました!

東京マラソンの準備に既にお金がかかっていると言うことでした。

東京マラソンの費用の内訳は分かりませんが、過去の大会の費用の内訳を紹介します。

2017年の横浜マラソンでは下のようになっていました。

項目 具体例 割合
広報・イベント費 大会PR、EXPO開催、プレイベント実施など 23.8%
安全対策費 交通規制告知、コールセンター設置、大会警備など 28.5%
大会運営費 コース・会場設営、本部使用料など 38.7%
システム関係 ランナーエントリーシステム、記録計測など 4.5%
事務局経費 事務局フロア使用料、障害保険、支払手数料など 4.5%

横浜マラソンでは収入の88.7%が参加費でした。

収支の関係を見ても、その年にほとんど使い切るようになっています。

 

この内訳を東京マラソンに当てはめてみましょう。

東京マラソンはいつも大会PRなどが大々的に行われていますよね。

そう考えると広報・イベント費などすでに経費がかかっているものと考えて良さそうです。

さらに大会HPの運営や参加者の抽選などもシステムを使ってやっていることを考えるとシステム関係も既に経費がかかっていると考えられます

「マラソンの参加費は大部分が用意に使うお金」と言うのも可能性は高く、そのために返金できないということも考えられますね。

 

しかも今回はエリートランナー部門は予定通りに開催されるといことで、安全対策費や大会運営費も必要となります。

となると、参加費を返金するということは難しそうですね。

みんなの反応

さて、今回の東京マラソン中止で返金なしというニュースについてみんなの反応をまとめてみました。

返金なしは当たり前

マラソン大会に出場される方の中では既に当たり前のこととして根付いているようですね。

怒っているのはマラソンに参加したことがない人なのでは?という声も聞こえてきました。

規定だからしかたない

「申し込む=規約に同意する」なんだから何を言ってもしょうがないという意見が多かったですね。

こういう事態がなければそこまで気にする必要もなかったことですが、規約の重要性を再認識しました。

納得できない

参加費が高いと感じる方も多いと思うので、参加できず、お金も失うというのはつらいですよね。

規約だからしょうがないでは納得できない方も多いと思います。

まとめ

今回は「東京マラソン中止による返金なしの理由は?マラソン大会なら当たり前?」と題して、中止となった東京マラソンで参加料やチャリティー寄付金が返金さらない理由を紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回の東京マラソン中止による返金なしは規約に基づいてのことのようですね。

なぜこの規約があるのかについてですが、恐らく、大会前からPRやランナーの募集HPの運営など経費がかかっているからだと思います。

みんなの反応でも、返金なしが当たり前だと言う声や規約に同意して申し込んでいるから了承済みのはずでは?と言う声と、納得できない!と言う声が半々でした。